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昨年から始まったコロナショックにより世界の株式相場が大きく下落し、このような未曾有の事態は人々の生活洋式だけでなく、お金に対する意識や投資行動にも変化をもたらしました。特に、若い世代を中心に資産形成の必要性が根付き始めています。
QUICK資産運用研究所が毎年実施している「個人の資産形成に関する意識調査」によると、すでに投資信託などの資産運用を始めている人（20〜74歳）に対し、コロナショックが起こった後どのような投資行動を取ったか聞いたところ、20〜30代の若年層ほど積極的だったことがわかりました。
また、これまで投資をしたことがなかった人への質問では、コロナショックを受けて投資を始めたり、証券口座を開いたりした人がいたこともわかりました。スマホで気軽に始められ、手数料不要の少額投資も昨年から一気にブームとなり、アメリカを中心に広がった「ロビンフッダー」と呼ばれる若手個人投資家の増加からも、そのことが窺えます。
とは言え、コロナショックは一つのきっかけに過ぎず、資産形成に対する意識はこの数年で高まってきています。過去の調査で「資産形成・資産運用の必要性を感じるか」という質問に対し、2017年は37.6％だったのに対し、2019年には50％を超えています。この数値は、今の世相からいくと毎年増加していくでしょう。
昨年は11月に日経平均株価は29年ぶりに高値を付け、アメリカではダウ工業株30種平均などの株価指数が史上最高値を更新するなど、相場環境が好転しました。コロナショックの逆風下で着々と運用を続けた人は、その後の回復局面で利益を享受したことでしょう。
コロナ禍で時間に余裕が生まれ、スマホ一つで簡単に始められるような環境が整ったいまこそ、将来に向けた資産形成について考える機会ではないかと考えます。
数ある資産形成のなかでも、「住まい」を貸すマンション経営は、景気の変動によって需要が失われることがなく、不景気に強いビジネスとして知られています。コロナ禍に強い、withコロナの時代に最適なマンション経営。まずは無料カウンセリングからお気軽にどうぞ！
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